雑草の総合管理が日本で普及しない理由

秋は作物の収穫期であるとともに台風シーズンです。イネは台風に遭遇すると倒れてしまい、大きな損害を受けることから、台風が来る前に散布してイネの草丈を低くする薬剤が作られました。これが倒伏軽減剤と呼ばれるもので、現在は水稲以外にも芝生や法面畦畔において草刈り軽減剤として利用されています。

以上のように、生物的な方法から化学的な方法まで雑草の制御方法を説明しましたが、それぞれの手法にはコストや効果の点でメリットだけでなくデメリットがあることから、状況に応じて複数の手法を組み合わせることが重要になります。

例えば米糠除草はイヌビエに効きますがコナギにはあまり効きません。ということは除草剤を併用するならばコナギ用の除草剤で十分であり、イヌビエ用の除草剤は不要ということになります。これが雑草の総合管理（IWM:Integrated Weed Management）と呼ばれる技術ですが実際にはあまり普及していません。それはなぜでしょうか。

原因はいろいろありますが、第一に明確な防除目標を立てられないことが挙げられます。前述したように雑草には悪いところだけでなく利用すべきところもありますが、雑草の有用性が分かっていないために残すべき雑草を防除したり、あるいはその逆に防除すべき雑草が残ってしまう場合もあります。総合防除を始めようにも、そもそも防除の対象がはっきりしていないのですから普及するはずがありません。

雑草の管理方法が非常に複雑なことも原因の一つと考えられます。現在、日本では除草剤だけでも二〇〇種類近くが登録されており、その上、薬量、散布時期、対象雑草、対象作物が薬剤によって異なることを考慮すると、除草剤を上手に使いこなすためには相当の知識や経験が必要になります。

さらに、雑草学や農薬学の専門家が少なく、技術者を養成する大学などの高等教育機関が限られているのも大きな原因かも知れません。結局、雑草と雑草制御に関する正しい情報が不足しているために、除草剤を否定した有機栽培を目指すのか、それとも除草剤に過度に依存して挙げ句に抵抗性雑草を出してしまうのか、そのどちらかではないかと考えられます。

そして一戸当たりの耕地面積です。これが実は総合防除が普及しない最大の原因かも知れません。耕地面積が広ければ、成否は別として米国で広く普及している遺伝子組換え作物のように効率を重視した制御技術を指向せざるを得ませんが、面積の狭い日本では、刈り払い機か除草剤で十分です。

雑草が耕耘方法や田畑転換を組み合わせることによって減ることは分かっていても、そのために余分な作業が増え、兼業農家ではその作業に充てるための労力も時間もありません。結局、手っ取り早く除草剤に頼ってしまうということになります。

これが総合管理の普及しない原因といえます。