対策案―1……化石燃料で動く機器を段階的に削減しゼロにせよ

これまでも触れてきたように、化石燃料はあらゆるところに使用されている。日本は電気の八割近くが化石燃料であること、車やトラックや農業機器、航空機や輸送船の燃料、衣服や塗料や医薬品やプラスチック系の原料に石油が使われている。石油はあまりにも便利な材料なのである。

だから使う範囲が広く、石油が枯渇した場合の社会への影響は大規模となる。2067年に枯渇の見込みといわれている。残り46年だ。2050年までに石油がなくても機能する社会を作るのだ。

①電気

石油・天然ガス・石炭による化石燃料による発電は、太陽光発電にどんどん切り替える。太陽光は昼間しか発電できないので、経済活動が大幅に落ちる。まずは経済活動が落ちることを受け入れなければならない。

水力発電ができる地域は、水力発電所の他に、揚水発電所を建設して、昼間にできる太陽光発電の電気で、水を揚水ポンプで高い位置に移動させておく。日が沈んだ後、揚水発電で電気を送ることができる。これで病院用電源や非常用の電源がまかなえるだろう。

揚水発電所は、現在多く存在している。水力発電は、ダムを建設し、ダムの高い位置から水を落として、水の勢いで水車を回転させて発電する発電所である。揚水発電とは、水力発電で使った水を大きな池に入れておいて、昼間のあまった電気を使い、池の水を高い位置の貯水池に移動させる仕組みである。夜間に貯水池から水を落とし、水車を回して発電する発電所である。

平地ばかりの地域では、揚水発電所は、建設できないでしょう。建設できるところはどんどん建設した方が、社会活動にはいいのである。収穫ができない空いている土地、廃校の土地にはどんどん太陽光発電所を建設していく。

石油がなくなると、大型船による大規模な輸送手段がなくなるため、将来食料の自給化が進んでいくことになり、耕作放棄地は収穫するようになるので保存しておかなければならない。原子力発電所は、稼働できる所はすべて稼働させ、事故があった場合の放射能の危険もわかるが、二酸化炭素の削減のため割り切る必要がある。できるだけ新規に建設せず、稼働できる発電所だけで発電させてもらいたい。2050年までに完全に化石燃料発電はゼロにさせること。