③ アメリカの環境保全参入への道

2009年、アメリカはジョージ・W・ブッシュ・ジュニア政権からバラク・フセイン・オバマ政権に代わりました。

今まで国際的なG8サミット(主要国首脳会議)やCOPで地ように気候変動問題で建設的な役割を果たすとともに、核兵器の全廃を訴えたことなどにより、オバマ大統領は現職のアメリカ大統領として90年ぶりにノーベル平和賞を受賞しました。

アメリカに変革が訪れた時期、ほぼ同じくして、日本は自由民主党から民主党への政権交代となり、米、日同時期に変革の時代を迎えました。真の成熟社会を実現するには政治、経済、地球環境など多くの課題がありますが、オバマ大統領は就任後、経済、雇用、環境をセットにしたグリーン・ニューディール政策を打ち出しました。

アメリカの環境保全に関する政策は今後世界各国で注目され、かつて無い新しい地球環境問題を主体とした常識社会がは
じまることが期待されました。

2017年、アメリカは実業家のドナルド・トランプ政権となりました。政治経験が全くないという大統領ですが、就任後に「保護主義」による保護貿易主義的政策をとると表明し、「ISIL」への爆撃を行いましたが、今後の地球環境問題への対応が注目されるところです。

また、北朝鮮が核開発と実験により、アメリカや世界に対して脅威を与えており、かつ世界の平和に懸念が示されています。このような世界状勢にある現在、今後の世界の潮流が、どのように推移していくのか、注視すべき時期にあるようです。

地球環境対策の話題に消極的だったアメリカ政権は地球環境問題に対し前向きな姿勢となり、同国の地球環境問題への対応も2009年から急速に進展していくことになりました。

この「④世界の潮流」は2010年には、「3D」、「iPad」「iPhone」など、さまざまな新アイテムが私たちの日常に登場しはじめました。

携帯電話、テレビ、パソコン、どれも一体化を目指しています。そして、ITも、携帯電話も、パソコン業界もすべて競合し、どの業界のどの企業がこの一体化を普及させていくのか、そしてどのような一体化になるのでしょうか?

消費者もまた、レッドオーシャン(企業の激しい競争のある市場)から商品を購入する場合、その後衰退してしまう場合(ベーター方式やHD DVD方式など)を見極めて慎重に考えています。このようなことが、ガス、電気、クリーンエネルギーの定着化など、環境分野でも起こりはじめています。

近年、人工知能AI(Artificial intelligence)が注目されています。2017年に入って、ビックデータ収集環境の整備によって、汎用人工知能A G I(Artificial GeneralIntelligence)を開発する企業やプロジェクトが数多く起ち上げられています。

これまでは、囲碁や将棋での対決で話題を呼んでいましたが、推論機能を適用したエキスパートシステム、事例に類似した過去の事例をベースとする事例ベース推論などにより、脳をリバースエンジニアリングして構築された神経科学と機械学習の統合によるアプローチで、その効果的な答えを導き出そうというものです。

プロジェクトのなかには、AGIの時に使っていない人工生命AL(Artificial Life)や、知能と密接な関係にあると考えられる人工意識の研究もあるようです。反面、人工知能のAIが人間を超えるのではないかという危惧を警鐘する研究者も少なくありません。

スティーブン・ホーキング博士は、「人工知能の進化は、人類の終焉(しゅうえん)を意味する可能性がある」と、BBC(British Broadcasting Corporation:英国放送協会)のインタビュー(2014年12月4日)で述べています。近年の地球現象は地球環境の変化が危惧されるところです。

※本記事は、2018年6月刊行の書籍『EARTH 2050』(幻冬舎ルネッサンス新社)より一部を抜粋し、再編集したものです。