また、この人は発達障害だと思われていても仕事を続けている人もいます。しかしながら、就職後仕事がうまくできず周囲ともうまくやれず、悩み病んでいく人の中には、発達障害の傾向がある人も少なくないでしょう。

発達障害の傾向も一様ではありませんから、すべての人が精神科を受診して6ヵ月経ったら皆、手帳をもらい、障害者雇用にしましょうなどというような安直な話ではありませんが、発達障害も障害者福祉の対象となり、就労支援も受けられるようになりました。

それは大きな前進ですが、実際面では、障害者雇用として雇用されていない場面での不都合から始まりますから、発達障害の自覚から障害者就労へは、間に大きな川が流れているように感じます。すぐには渡れないし、渡るかどうかは本人の意思です。

発達障害者は障害者の就労支援の対象になりましたが、それはどのようなものか、次で大まかに見てみましょう。