論説松久久也 2020年10月29日

メンタルケアが必要な社員を放置…収益アップの思わぬ支障に

確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす【第23回】

人をコストとみるか。資産とみるか。
その選択が、会社の明暗を分ける！

日本は超高齢社会を迎え、労働人口は目に見えて減少。年金財源の枯渇を防ぐべく、定年引き上げを実施する企業も増えている。今こそ「貴重な人材をどのように扱うべきか」という課題を再考しなければ、企業は運営不能になる恐れも。本書では、人の価値を企業の決算書にどのように反映させ、資産としての人とどう向き合えばよいのかを考える。さらに、統計学を中心としたデータ・サイエンスの力を駆使した、企業の高度な人材育成法も提案。
コンサルティング会社の敏腕社長が教える、増収増益を達成する組織のつくり方。

はじめから読む連載一覧

第4章　人の資産を“見える化”する

人の資産の計算方法

6　第二の貸借対照表となること（第7回参照）

人の決算書に求められる最後の条件について考えてみましょう。[図1]の表は現在の貸借対照表です。私たちが税理士から手渡されている決算書です。人の資産力で生み出された結果がここに表現されています。この決算書をベースに人の潜在力や課題を考え、未来を生み出す資産として“見える化”するのがここでの試みです。

[図1]人の貸借対照表

[図1]の表にあるように現在の貸借対照

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著者紹介

株式会社プレジデントワン代表取締役

松久久也

1952年生まれ。名古屋大学経済学部卒業。銀行勤務を経て、コンサルティング会社設立。旧日本興業銀行、日本長期信用銀行、住友信託銀行、第一勧業銀行、みずほ銀行などの大手銀行、東京海上あんしん生命保険、AFLACなどの大手生命保険、あいおい損害保険、日本IBMなどへのコンサルティングを行う。フィナンシャルプランニング日本導入における草創期に教育指導。日本商工会議所検定試験委員歴任、名古屋大学でキャリア形成論の講義を担当。東京大学大学院牧野研究室との共同研究、ものづくりプロジェクトのプロジェクト統括マネージャー。中小企業者の経営指導には定評。経営、金融、保険、シニア、IT、製品開発、経営戦略、統計、人材育成など分野は多岐にわたる。海外はASEANとの交流促進活動に取り組む。著書に『数字に弱い人のための合理的意思決定入門』（PHP研究所）がある。